ゴミ屋敷の売却|片付けずに売る方法と手取りの計算例、放置で増える税金

この記事の要点
- 総務省の調査によると、2018〜2022年度にごみ屋敷の事案を把握していた市区町村は全体の38.0%、把握件数は全国で5,224件だった
- ゴミ屋敷の売り方は現状のまま買取・片付けて仲介・解体して土地で売るの3つで、片付け費用と仲介手数料を引いた手取りと期間で比べる
- 成年後見人が本人の住まいだった家を売るには家庭裁判所の許可が必要で、施設に入って空き家になった家も対象になる
- 空き家が管理不全空家や特定空家として勧告を受けると住宅用地特例が外れ、固定資産税の課税標準の上限は評価額の6分の1から70%に上がる
こんな方に読んでほしい記事です
- 実家や相続した家が物であふれ、片付けの見積もりの高さに手が止まっている
- 片付けてから売るか、そのまま売るか、どちらが手元に多く残るのか知りたい
- 放置したら税金や行政の指導がどうなるのか、先に把握しておきたい
ゴミ屋敷の状態でも家は売れます。売り方は、現状のまま買取業者に売る、片付けてから仲介で売る、解体して土地として売るの大きく3つで、どれが得かは売却価格ではなく「片付け費用や手数料を引いた手取り」と「売れるまでの時間」で決まります。
ただし、片付けや売り出しの前に確かめることがあります。名義人は誰か、本人に売る意思と判断能力があるか、相続した家なら相続放棄をするかどうかです。この記事では、公的な調査で見たゴミ屋敷の実態から、売り方の比べ方と計算例、空き家として放置したときの税金と行政の措置、契約で気をつけることまで、売却前に確認する順に整理します。

ゴミ屋敷は珍しくない。国の調査で見る実態
総務省が2024年8月に公表した「ごみ屋敷」対策に関する調査によると、環境省のアンケートで2018年度から2022年度にごみ屋敷の事案を把握していた市区町村は全体の38.0%(661市区町村)、把握件数は5,224件でした。都道府県別では東京都が880件で最も多くなっています。
総務省が30市区で詳しく調べた181事例では、戸建て住宅が約7割、持ち家が57.5%でした。物を主にため込んでいた人は65歳以上が47.0%、18歳以上65歳未満が50.3%で、高齢者だけの問題ではありません。世帯の誰かに健康面の課題(疑いを含む)がある事例は約7割にのぼります。
ごみ屋敷で生じていた支障
※総務省行政評価局「『ごみ屋敷』対策に関する調査 結果報告書」(2024年8月)の調査対象181事例をもとに作成。複数の支障が重なる事例を含みます。
同じ報告書は、「ごみ屋敷」に直接対応する法律や国の制度はないと指摘しています。自治体は廃棄物、消防、福祉などの制度を組み合わせて対応しており、居住者が健康面や経済面の課題を抱えている事例も多いことから、片付けだけで解決しないこともあります。家族が売却を考えるときも、まず本人の状態と気持ちを確かめるところから始める必要があります。
売り方は3つ。手取りと手間で比べる
ゴミ屋敷の家の売り方は、物が残ったまま買取業者に売るか、片付けて一般の買主を探すか、建物ごと解体して土地として売るかの3つに分かれます。それぞれの違いをまとめると次のとおりです。
ゴミ屋敷の売り方の比較
| 現状のまま買取 | 片付けて仲介 | 解体して土地で売る | |
|---|---|---|---|
| 先に出るお金 | 原則なし | 片付け・清掃費 | 片付け費+解体費 |
| 売れるまで | 短く決まりやすい | 片付け+販売期間 | 解体+販売期間 |
| 価格 | 低めになりやすい | 相場に近づく | 土地の需要次第 |
| 内見・近所 | 現地確認のみ | 内見の対応が必要 | 工事で人目につく |
※一般的な傾向です。片付けて現状のまま売る中間的な方法や、リフォームしてから売る方法もあります。
片付けて仲介で売る方法は、価格が相場に近づく一方で、片付け費用を先に払い、片付けが終わるまで売り出せません。片付けた後にリフォームまでする方法もありますが、改装費がそのまま売値に上乗せされるとは限らず、古い家ほど回収しにくくなります。
解体して土地として売る方法は、建物の傷みが激しい家や、土地として買われやすい場所で考えられます。ただし建物の中の物は解体の前に運び出す必要があり、片付け費用と解体費用の両方がかかります。更地にすると翌年以降は住宅用地の特例が外れ、土地の固定資産税が上がる点にも注意が必要です。
現状のまま買取業者に売る方法は、片付けや処分の費用を業者が見込んだうえで価格を出すため、売主が業者を手配して費用を立て替える必要がありません。そのぶん買取価格は、片付けた家を仲介で売れた場合より低めになるのが一般的です。
片付けたら、建物の状態を確かめてから決める
片付けて仲介で売るか迷う場合は、物を出した段階で一度、建物の状態を確かめる方法があります。床が見えて初めて、雨漏りの跡や床の沈み、シロアリの被害が分かることが多いためです。
専門家が建物の劣化を調べる建物状況調査(インスペクション)を使えば、買主に説明できる材料が増えます。傷みが大きいと分かれば、そこからリフォームせずに買取や土地としての売却に切り替える判断もしやすくなります。
片付け費用の目安と、手取りの計算例
片付け費用に公的な相場はなく、物の量や種類、分別の状態、建物の広さ、トラックを横付けできるかどうかで大きく変わります。業界で言われる目安では、1Kなら数万円から20万円程度、2LDKから3LDKで数十万円、4LDK以上の戸建てでは100万円を超えることもあるとされます。臭いや汚れがひどく特殊清掃が必要な場合は、さらに上がります。
計算例:手取りで比べると差は縮む
仮に、片付ければ2,000万円で売れる見込みの戸建てで、片付け費用が100万円かかるとします。仲介手数料の上限は、売買価格が400万円を超える場合「売買価格×3%+6万円」に消費税を加えた額で、この例では72.6万円です。
手取りは2,000万円から100万円と72.6万円を引いて、約1,827万円になります。つまり、現状のままの買取価格が約1,830万円を上回るなら、手取りでは買取の方が多く残る計算です。実際には、片付けから売れるまでの数か月分の固定資産税や管理の手間、売れ残った場合の値下げも加わります。
安い家ほど、片付け費用の重みは増します。600万円で売れる古家で同じく100万円かかれば、売値の約17%が片付けに消えます。2024年7月からは、800万円以下の物件について、あらかじめ合意すれば仲介手数料の上限を30万円(税込33万円)とする特例もできたため、低い価格帯では手数料の割合も高くなりがちです。
価格の高さではなく、引いた後の手取りと時間で比べることが、売り方を選ぶ基準になります。
家族で片付ける場合に気をつけること
費用を抑えるために家族で片付ける方法もあります。可燃ごみや資源ごみは自治体の収集日に出し、家具などの粗大ごみは自治体の申込制の収集を使えば、業者に頼むより費用は小さく済みます。
ただ、量が多いと週ごとの収集では追いつかず、作業が何か月も続くことがあります。悪臭やカビ、害虫のある室内での作業は体への負担が大きく、重い物の搬出でけがをするおそれもあります。手袋やマスクを用意し、無理のない範囲を決めたうえで、残りを業者や買取にまわす分け方も考えられます。
片付け業者に頼むときの確認点
家庭から出るごみを回収して運べるのは、市区町村の一般廃棄物収集運搬業の許可を持つ業者か、市区町村から委託を受けた業者です。環境省は、許可のない回収業者を使うと不法投棄や不適正な処理につながるおそれがあるとして、利用しないよう呼びかけています。産業廃棄物の許可や古物商の許可だけでは、家庭のごみは回収できません。
見積もりは書面でもらい、作業の範囲(分別、搬出、清掃、消臭)と追加料金が出る条件を確かめます。エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は家電リサイクル法の対象で、処分の方法が決まっています。
片付けや売り出しの前に確認すること
ゴミ屋敷の売却でつまずきやすいのは、片付けや査定より前の段階です。誰が売れるのか、勝手に捨ててよいのかを先に整理しておきます。
名義人と、本人の意思・判断能力
家を売れるのは名義人だけです。親が存命で名義人なら、売るかどうかを決めるのは親本人で、家族が代わりに契約することはできません。総務省の調査でも、本人が物を「ごみではなく自分の財産」と考え、片付けに同意しない事例が多く報告されています。
本人が認知症などで判断が難しい場合は、家庭裁判所に成年後見人を選んでもらう必要があります。さらに、成年後見人が本人の住まいだった家を売るには、家庭裁判所の許可が必要です(民法859条の3)。施設に入って今は住んでいない家も、この「居住用不動産」に含まれ、許可なく売ると無効になります。
相続した家なら、相続放棄を先に決める
亡くなった親の家を相続する場合、借金が多そうなら相続放棄(権利も義務も引き継がない手続き)を考えることがあります。相続放棄は原則として相続を知った日から3か月以内に家庭裁判所へ申し立て、家財をまとめて捨てたり売ったりすると、相続を承認したとみなされるおそれがあります。放棄を迷う段階での片付けの線引きは、孤独死があった家の売却のコラムで詳しく書いています。
相続して売る場合は、売買の前に相続登記で名義を移します。相続登記は2024年4月から義務になり、相続で不動産を取得したことを知った日から3年以内に申請する必要があります。
ローンや税金の滞納がないか
住宅ローンが残っている家には、金融機関の抵当権が登記されていることがあります。売却の決済までに売却代金などで完済し、抵当権を抹消しなければ、買主に引き渡すことができません。
物があふれた家では、郵便物が埋もれて固定資産税の通知や督促を見落としていることもあります。登記事項証明書で抵当権などの権利を確かめ、税の納付状況は市区町村(東京23区は都税事務所)に確認しておくと、査定の段階で話が早く進みます。
捨てる前に探しておくもの
物が多い家ほど、大事な書類や貴重品が紛れています。権利証(登記識別情報)、預金通帳や印鑑、保険証券、遺言書、現金や貴金属、家族の写真などは、業者が入る前に家族で探しておきます。遺言書が見つかった場合、自筆のものは家庭裁判所での検認が必要になることがあり、勝手に開けないよう注意します。
放置するとどうなるか。空家法・固定資産税・条例
売るか迷っている間も、税金と管理の責任は名義人に残ります。ここで押さえておきたいのは、今その家に人が住んでいるかどうかで、適用される仕組みが違うことです。
今、その家に誰か住んでいる?
空き家なら、勧告で住宅用地の特例が外れる
空き家の場合、2023年12月に施行された改正空家法で、放置すれば危険な「特定空家」になるおそれのある家を「管理不全空家」として指導・勧告できるようになりました。管理不全空家や特定空家として勧告を受けると、土地の固定資産税の住宅用地特例が適用されなくなります。特定空家として命令を受けて従わない場合は、50万円以下の過料の対象になり、行政が代わりに撤去や除却をしてその費用を請求する代執行の仕組みもあります。
「固定資産税が6倍になる」は正確ではない
住宅用地特例では、住宅1戸につき200㎡までの小規模住宅用地は固定資産税の課税標準が評価額の6分の1、都市計画税が3分の1になります。この特例が外れると「税金が6倍になる」と書かれることがよくあります。
ただし住宅用地でなくなった土地には、商業地などと同じ負担調整の仕組みがかかり、固定資産税の課税標準は評価額の70%が上限です。6分の1(約17%)から70%への上昇なので、上限で見ても約4.2倍です。
実際の上がり方は負担調整の計算や自治体の減額措置で年ごとに変わるため、具体的な税額は都税事務所や市区町村の資産税の窓口で確認が必要です。それでも数倍に上がり得ることに変わりはないため、勧告を受ける前に売却や管理の方針を決めておくことが大切です。
住んでいる家は、ごみ屋敷条例と福祉の支援
人が住んでいる家は空家法の対象ではありません。2023年3月にまとめられた環境省の調査では、全国の101市区町村(5.8%)が「ごみ屋敷条例」を設けており、指導、勧告、命令、代執行などを定めている例があります。環境省は、本人が「有価物だ」と主張しても、物の状態や保管の仕方などを総合的に見て、有価物と認められなければ廃棄物として扱う考え方を示しています。
総務省の調査では、自治体の福祉担当と環境担当が一緒に対応した事例の方が、解消に至った割合が高くなっていました。本人が片付けを拒む場合は、無理に処分するより、地域包括支援センターなど自治体の相談窓口に入ってもらう方が近道になることがあります。放置した空き家全般のリスクは空き家・訳アリ物件を放置するリスクでもまとめています。
売買契約で気をつけること
物があふれた家では、床下の腐れ、雨漏り、シロアリ、給排水管の傷みなどを売主自身が把握できていないことがよくあります。売主が知っている物件の状態は「告知書(物件状況等報告書)」に書いて買主に渡しますが、分からないことは推測で書かず「不明」と書くのが基本です。
ゴミ屋敷の売買では、建物の不具合について売主が責任を負わない特約を結ぶことが一般的です。ただし民法572条により、売主が知りながら告げなかった事実は、特約があっても責任を免れません。雨漏りの跡を見た、臭いが床に染みている、害虫が出ていたなど、知っていることは伝えておきます。
家の中に残す物の扱いも、契約書に書いておきます。残した家財の所有権を放棄し、処分は買主が行うこと、引き渡し後に見つかった物をどうするかを明記しておけば、後で「捨ててよいとは言っていない」という争いを避けられます。家の中で亡くなった方がいて特殊清掃をした場合は、人の死の告知の問題も加わるため、事故物件の売却と告知のコラムもあわせて確認してください。
現状のまま買取で売る流れ
片付けをせずに買取業者へ売る場合、おおまかな流れは次のとおりです。室内に入りにくい状態でも、相談から始められます。
現状買取で売るまでの流れ
- 相談・概算の確認住所と登記、外観、分かる範囲の室内の様子を伝える
- 現地確認外観と入れる範囲を確認。全部の部屋に入れなくてもよい
- 貴重品・書類の持ち出し権利証・通帳・写真など残す物を先に回収
- 価格の提示片付け・処分費用を見込んだ金額で比べる
- 契約・決済残置物の扱いを契約書に明記して引き渡す
※名義が亡くなった方のままの場合は、契約・決済の前に相続登記が必要です。
価格を比べるときは、買取業者の提示額を、仲介で売った場合の見込み額から片付け費用と仲介手数料を引いた手取りと並べます。複数の業者に聞く場合も、残置物の処分を誰が負担するのか、引き渡しの期限はいつかをそろえて比べると判断しやすくなります。買取の一般的な手順は買取の流れのページにまとめています。
遠方に住んでいて何度も通えない場合は、現地確認に立ち会えるか、鍵を預けられるか、契約書類のやり取りをどこまで郵送でできるかを最初に確認しておきます。近所の目が気になる場合は、作業や確認の日時、車の停め方についても事前に相談しておくと安心です。
ゴミ屋敷になっている家は、建物が古く、道路に接する幅が足りない再建築不可(建て替えができない土地)の家であることも少なくありません。条件が重なると仲介ではさらに買い手が限られるため、再建築不可の家が売れない理由のコラムもあわせて読んでおくと、売り方の見当がつけやすくなります。
物が残ったままの家も、そのままご相談いただけます
MAIVERSEは江東区大島7丁目で、ゴミ屋敷状態の再建築不可戸建を買い取りました。宅地建物取引士が直接ご相談に対応し、相続や成年後見、登記が関わる場面では弁護士・司法書士・税理士と連携します。相続した空き家の売却では、遺産分割協議・相続登記にかかる費用を当社が負担しています。
中央区・墨田区・江戸川区・台東区・江東区の城東エリアに特化して買取を行っています。
ゴミ屋敷の家を手放す前に、家族で決めておきたい3つのこと
ゴミ屋敷の売却は、家の問題であると同時に家族の問題でもあります。手を動かす前に、次の3つを家族で決めておくと、途中で止まりにくくなります。
1つ目は、誰が決めて、誰が窓口になるかです。名義人本人が判断できるのか、成年後見が必要なのか、相続人は誰なのかによって、契約に進める人が変わります。窓口を1人に決めておくと、業者とのやり取りも整理しやすくなります。
2つ目は、残したい物の範囲です。写真や手紙、形見になる物は、価値の大小より気持ちの問題が大きく、後から取り戻せません。持ち出す物を先に決めておけば、残りは処分を前提に価格を出してもらえます。
3つ目は、いつまでに手放したいかです。片付けて仲介で売るなら数か月単位の時間がかかり、その間も固定資産税や近隣への配慮が続きます。期限と手取りのどちらを優先するかが決まれば、売り方はおのずと絞れます。
どこから手をつければよいか分からない段階でも、訳アリ物件の無料相談会でお話を伺います。
参考資料(2026年10月確認)
よくある質問
- Q家の中に入れないほど物があっても、査定してもらえますか?
- A外観や登記、図面、入れる範囲の室内の様子から概算を出すことはできます。最終的な価格は現地確認の内容で決まるため、写真がなくても住所と状況を伝えて相談を始めて構いません。
- Q親が「まだ使う物だ」と言って片付けや売却を拒んでいます。どうすればいいですか?
- A名義人である親の同意なく家財を処分したり家を売ったりすることはできません。健康面の課題が背景にあることも多いため、地域包括支援センターなど自治体の相談窓口に入ってもらい、本人の気持ちを確かめながら進める方法があります。
- Q貸していた家を、入居者がゴミ屋敷にしてしまいました。オーナーが片付けて売れますか?
- A入居中の家財は入居者の物なので、オーナーが勝手に処分することはできません。賃貸借契約の解除と明け渡しの手続きを経てから片付けるか、入居者がいる状態のまま買取業者に相談する形になります。
- Q隣の家がゴミ屋敷です。自分の家を売るときに影響しますか?
- A業界団体が国の検討会に示した資料では、嫌悪感を催す施設の例としてゴミ屋敷が挙げられており、買主によっては気にする事情になり得ます。気になる点は不動産会社に伝えて扱いを相談し、悪臭や害虫などの被害は自治体の窓口にも相談してください。
- Q片付けの途中で、現金や貴金属が出てきたらどうなりますか?
- A亡くなった方の家なら相続財産になり、相続人の間で分け方を決める対象です。売却後に見つかった物の扱いで揉めないよう、業者が入る前に家族で探し、契約書にも残置物の扱いを書いておきます。
- Qゴミ屋敷の家を売るとき、ゴミがあったことを買主に伝える必要はありますか?
- A物が多かったこと自体より、それによって生じた雨漏りや床の腐れ、臭い、害虫などの不具合が問題になります。知っている不具合は告知書に書き、確認できていない部分は「不明」と書いて渡すのが基本です。


